Principal column校長コラム

　はじめに、法律的な専門学校の位置づけを説明しておきます。

・専門教育機関とは、教育施設である専修学校のうち、専門課程を置く専修学校が称することのできる通称であり、高等教育機関であります。
・専修学校とは、学校教育法が定める正規の学校であり、「職業もしくは実際生活に必要な能力を育成し、または教養の向上を図ることを目的として組織的な教育を行う（専門課程）」教育施設を専修学校といい、後期中等教育修了者を対象（高等学校もしくはこれに準ずる学校を卒業した者（高校））で、以下の条件が必要であります。

１．修業年限が1年以上
２．授業時数が文部科学大臣の定める年間事業時間数（８００時間）以上
３．教育を受ける者が常時４０人以上

　本校の専門学校は、学校教育法の専門学校ではなく株式会社ですが、できる限り専修学校に近づける努力もしており、高等課程に在籍する生徒、保育士免許取得者、留学生も受け入れております。
　内容は「職業もしくは実際生活に必要な能力を育成し、または教養の向上を図ることを目的として組織的な教育を行う（専門課程）」ことが目的ですが、本校は株式会社であり学校教育法の縛られないので、少人数での実施、プロによる実践的な教育課程、実際の社会現状に合った教育課程など、すぐに社会で実践できる内容を実施することで就職に直結することが目的であり理想としています。さらに、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力とともに、すぐに役立つ内容と将来発揮できる能力の育成が重要でありますが、学校、現場、保護者、行政、マスコミ関係者等によって専門学校の質を高める内容に違いあり、そのすべてを教えることはできないですが、社会に出た学生が、決まったことだけ、指針に沿っただけ、マニュアルどうりしかできないなどではなく、学生自身が課題を見つけ、創意・工夫、読解力、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力の応用性が発揮できるために、有限な勉強から学生自身が興味を持ち無限な勉強へと、より広く・より深い教育課程、授業内容を考え、株式会社専門学校の強みを発揮できる努力が必要であります。